SBI・SCHDは、楽天SCHDの3か月後に登場しました。当初募集期間の初日に150億円、当初募集期間中に596億円、新規設定から1か月で純資産額1000億円を集める大人気ファンドです。
最新の純資産額は1337億円であり、楽天SCHDの1493億円に迫っています。
二番煎じであるのにこれほどの人気を集める理由は、その信託報酬の安さです。
SBI・SCHDの信託報酬 税抜0.058%+米国ETFの経費率
楽天SCHDも危機感を抱いたのか、5月23日、SBI・SCHDと同率への対抗値下げを予定しています。
しかし、SBI・SCHDが動きました。
こちらです。
https://www.sbiam.co.jp/news/pdf/163bba4748b74fc8b9ee3e8c6750d4dae296b574.pdf
具体的には、運用会社報酬を0.022%から0.021%に引き下げます。
これにより、
楽天SCHD(5/23~) 税抜0.058%+米国ETFの経費率
SBI・SCHD(5/20~) 税抜0.057%+米国ETFの経費率
SBI・SCHD(5/20~) 税抜0.057%+米国ETFの経費率
となり、楽天SCHDの対抗値下げ後もSBI・SCHDが業界最安の座を死守することになります。
なお、SBIと楽天は、その他コストの一部を顧客負担にするかどうかという点でも微妙に異なっています。
楽天 基準価額の計算費用は顧客負担だが、指数のライセンス料は運用会社負担。
これだけ見るとSBIのほうが有利ですが、SBIは「分配金を安定的に出す」ことを優先しているようです。つまり、投資先のSCHDが分配金を出したらそれをそのまま顧客に渡すのではなく一部をファンド内にプールしておき、ファンドが出す分配金が年間を通して一定水準になるように調整しているようなのですが、これをやると「投資信託の二重課税調整制度」で不利になる(外国税が十分に戻らない)のではないかと思われ、いろいろと悩ましいです。
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