「たわらノーロード先進国株式」、純資産額1兆円に到達

「たわらノーロード先進国株式」の純資産額が、2025年10月27日、1兆円に到達しました。

同日付けの純資産額は、1兆0047億円1600万円です。

インデックスファンドの純資産額のトップ10は、次のとおりです。

1，スリムS＆P500　9兆1346億円
2，スリムオルカン　8兆1698億円
3，SBI・V・S＆P500　2兆4708億円
4，楽天全米株　2兆1721億円
5，野村外国株（DC専用）1兆1281億円
6，スリム先進国株（除く日本）1兆0933兆円
7，たわら先進国株　1兆0047億円
8，ニッセイ外国株　9444億円
9，iFree NEXT FANG＋　9259億円

10，スリム全世界株（除く日本）8847億円

たわら先進国株は、日本を除く先進国の株式に時価総額比で投資するインデックスファンドです。

たわら先進国株の新規設定日は、2015年12月18日です。たわら先進国株が新規設定された10年前は、「インデックス投資イコール先進国株ファンドを買うこと」でしたが、トップ10に4ファンドしかランクインしていないことから分かるとおり、投資対象のトレンドは先進国株から米国株と全世界株にシフトしています。

※DC専用ファンドで唯一ランクインしている野村外国株が先進国株ファンドであるという事実からも、「インデックス投資イコール先進国株ファンドを買うこと」が実感できます。

さて、トップ10にランクインした4ファンドからDC専用ファンドを除いた3ファンドの信託報酬は、全て同率（税込0.09889％）です。

ただし、SBI証券や松井証券は税抜販売会社報酬の全額を投信残高ポイントにしているため、信託報酬が同率であっても投信残高ポイントは、①たわら先進国株（0.05％）、②ニッセイ外国株（0.0351％）、③スリム先進国株（0.0349％）というように差があります。

たわら先進国株をSBI証券や松井証券で保有すると0.05％の投信残高ポイントが付与されることから、たわら先進国株の投信残高ポイント控除後の実質的な信託報酬は0.04889％となります。純資産額ランキング第1位のスリムオルカン（信託報酬0.05775％）の投信残高ポイント控除後の実質的な信託報酬は0.04025％ですので、信託報酬差はほぼなくなります。

また、スリム先進国株やニッセイ外国株はネット証券でのオンライン販売を想定しているのに対し、たわら先進国株は全国津々浦々の銀行、信金、信組にまで販売網を広げています。そのため、地方の銀行、信金、信組でNISAやイデコの口座を作った顧客がこれらの口座でたわら先進国株を買っており、そのおかげで先進国株ファンド不遇の時代でもたわら先進国株には毎月潤沢な資金流入が続いています。

【2025.1.1～9.30の資金流入額（純増）】

1，たわら先進国株　1244億8300万円（月平均138億3144万円）

2，スリム先進国株　665億0200万円（月平均73億8911万円）

3，ニッセイ外国株　148億3700万円（月平均16億4856万円）

※ニッセイ外国株への資金流入額は年々減少しており、2023年末には初めての資金流出超過を記録しました（2023年11月4億7900万円、12月30億9500万円、2024年1月3億6900万円、合計39億4300万円）。2024年末もより多額の資金流出超過が発生し（2024年11月6億7400万円、12月68億4900万円、合計75億2300万円）、2025年には年の半ばである7月に6億4800万円の資金流出超過を記録しました。

資金流出額が流入額を上回ると、ファンドマネージャーはファンドの保有資産を売却して顧客に渡すキャッシュを作らなければなりません。その結果、ファンドの安定運用が阻害され、指数との乖離原因になります。これに対し、資金流出額が流入額を下回れば、新規資金を解約金に流用することができ、ファンドの保有資産の売却という事態を回避することができます。そのため、資金流入額が流出額を上回る状態が安定的に継続しているかどうかがファンド選択の重要な判断要素になります。

リスク資産を米国株100％にする勇気があればスリムS＆P500を買えばいいし、新興国株が混ざっても構わないのであればスリムオルカンを買えばよいわけですが、どちらもしっくりこない人にとっては先進国株ファンドが最適解となります。

私は、たわら先進国株が信頼できる選択肢としての存在感を日々増していることを大変うれしく思っています。