「iFreeNEXTインド株インデックス」は、Nifty50指数をベンチマークとするインデックスファンドです。
※Nifty50指数
インドを代表する株価指数で、インド・ナショナル証券取引所に上場する銘柄のうち、時価総額、流動性、浮動株比率等の基準を用いて選定した50銘柄の株価を時価総額比率で加重平均し、指数化したものです。
信託報酬は、税込0.781％（SBI証券の投信保有ポイントは年率0.2％=超低コスト投信を含め1000万円以上保有時）。
【参考】
Nifty50指数をベンチマークとするETFに「NFインド株」（コード1678）がありますが、その信託報酬は1.045％ですので、本ファンドの信託報酬は相対的に安いことが分かります。
なお、「上場インデックスファンドNifty50先物（インド株式）」（コード1549）というETFもあり、その信託報酬は0.594％です。しかし、Nifty50指数をベンチマークとするものではなく、Nifty50先物指数の変動率に一致する運用を目指すものになります。
新規設定日は、2023年3月13日。
およそ2か月と10日で、純資産額が節目の30億円に到達しました。
インド株インデックスファンドは、組成が非常に難しいと言われています。
米国・欧州で立ち上げられているインド株式ETFを調べますと、おおまかには、2つの設定方法があります。インドと税金上のメリットがある第三国経由で投資する方法と、投資銀行が提供するデリバティブ（スワップ、連動債）を使う方法です。第三国経由の方法はスムーズな事務処理が難しかったり、税メリットを得るためのコストが相応にかかったり、また税メリットを受ける免許の更新にタイムラグが発生したりすることもわかりました。後者に関しては、デリバティブの契約相手の信用事由に係るカウンターパーティリスク（取引相手が債務不履行を起こしたり、契約上の合意が守られなかったりするリスク）が発生します。また、2008年の金融危機発生前のインド株式が特に活況であったときにP－Note規制というインド株式連動債券の発行をインド当局が規制するといったこともありました。インド株式のETFはかなり難物です。
上場先物は取引所・決済所がその履行を保証していますので、カウンターパーティリスクがありません。インド株式では、シンガポールの取引所に活発に取引がされているインド株式指数先物（SGX S&P CNX Nifty先物）があります。インドのナショナル証券取引所の代表50銘柄からなる指数の先物で、資金の移動が自由で規制の少ない先進国市場に上場している先物です。この先物を裏付けにしたETFであれば、市場関係者もヘッジや裁定の取引がしやすいので、流動性が高められることも期待できます。このような理由で、上場インド株（1549）はインド株式指数先物（SGX S&P CNX Nifty先物）に連動（投資）するETFとして作られました。
iFreeNEXTインド株は、現物株、ETF、先物のうちどれに投資するのだろうと思っていたところ、2023年5月22日に公開された第1回月次報告書で先物100％運用であることが明らかになりました。
一口にインド株の先物と言っても、シンガポール（米ドル建て）とインド（インドルピー建て）の2種類のものがあります。
月次報告書を見てもどちらの先物なのかが明記されておらず、通貨欄を見ると、
米ドル 0.2％
日本円 －3.8％
インドルピー 103.6％
と記載されていることから、シンガポールではなくインドの先物なのではないかとも思えます。
大和アセットマネジメントに聞いてみました。
回答は次のとおりです。
1，シンガポールの先物を利用している。
2，シンガポールの先物は米ドル建てのため、そのままではドル円の為替リスクが発生する。そこで、米ドル売り、ルピー買いの為替取引を行い、ドル円の為替リスクをなくし、ルピー円の為替リスクだけが残るようにしている。
そして、これら2点の条件を満たしているかどうかは、
（1）信託報酬が安いこと
（2）リターン（直近の1年リターン、6か月リターン、3か月リターン）がよいこと
（3）当該ファンド自体の純資産額が多額であること
（4）マザーファンドの純資産額が多額であること
（5）指数との意味不明の乖離がないこと
の５点から推測することができます。
当該ファンドの純資産額が少ないと、新規流入資金の影響を受けてしまい、例えマザーファンドが多額であっても安定運用をすることができません。
また、マザーファンドを買うだけファンドであったとしても、ファンドの運営には固定費がかかることから、ファンドの純資産額が少なければ相対的にコストが高くなります。
さらに、当該ファンドの純資産額が少なければ、運用会社は少ない報酬しか得ることができませんので、運用継続に対するモチベーションが下がり、早期償還の対象になってしまうリスクがあります。
私は、
（1）早期償還という観点からは、純資産額10億円になればひとまず安心でき、30億円なら完全に大丈夫
（2）低コスト、低乖離率という観点からは、純資産額30億円になればひとまず安心でき、100億円なら完全に大丈夫
と考えています。
【参考】
●ファンドの純資産額が100億円あればひとまず安心iFreeNEXTインド株は、わずか2か月で節目の30億円に到達しました。
これでひとまず安心することができます。
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