ネット証券の投信残高シェア、ようやく20％

ネット証券の投信残高シェアがようやく20％の大台に到達したようです。

ソースはこちら。

●窓販優位の投信販売、ネット証券がパイ奪う－８月乱高下も傾向維持か
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-09-10/SIX00FT0G1KW00

上記記事によれば、

1，公募投信の純資産総額は、2024年6月末で237兆3889億円。これは過去最大規模。

2，ネット証券会社の残高シェアは、2024年6月末に初めて20％の大台に乗った。新NISAの影響で半年で4ポイント近く上昇した。

※ネット証券会社：SBI証券、楽天証券、マネックス証券、auカブコム証券

3，ネット証券以外の残高シェアは非ネット証券会社が4割台前半、銀行が3分の1近くまで減少したが、まだ8割近くを占める。金融資産を多く持つ高齢者ほど対面取引を好む傾向がある。

ということです。

インデックス投資で資産形成に成功する秘訣は、低コストで信頼できる投信を選び、その後は相場の値動きを無視して均等額積立投資を継続することに尽きます。

しかし、一般に窓口販売されている投信は信託報酬が高いものが多く、他方で超低コスト投信のほとんどはネット証券会社でしか買えないという実情があります。

そのため、公募投信の残高シェアの8割が非ネット証券会社（対面販売の証券会社や銀行）ということは、ほとんどの人が超低コスト化の恩恵を受けていないことを意味します。

とはいえ、多くの人が超低コスト投信しか買わないようになると、運用会社・販売会社の売上げが激減し、会社運営に重大な支障が発生することでしょう。つまり、我々は、高コスト投信の売上げのおかげで超低コスト化の恩恵を享受できていると言えます。

一般に、高いお金を出せば出すほど高品質な商品やサービスを手にすることができますが、投信の世界ではそれが妥当しません。

我々にはこの事実を知っているという強みがあります。新NISA口座をネット証券会社で開設してクレカ投資をしている人は、それだけで時代の最先端にいることになります。これからもバイアンドホールドを継続し、時代の最先端を走り続けたいものですね。