興味深いコラムを読みました。
https://media.rakuten-sec.net/articles/-/41791
ヤマゲン先生は、流行りのFIRE（Financial Independence, Retire Early＝生活費の心配をすることなくアーリーリタイアすること）について、次のように述べます。
人生の相当の期間（20代、30代、40代）を節約することで捻出したお金で資産形成し、50歳近くなって金融資産残高による安心を得るような人生はつまらない。自分の人生のために自分のお金をおおらかに使えない状態が死ぬまで続くのは嫌だ。
私は、
https://tawaradanshaku.blogspot.com/2023/06/500.html
でも言及しましたが、「Financial Independence」とはお金のストレス（＝お金を理由にして何かを我慢したり諦めたりすること）からフリーになるだけの資産的な裏付けがあることであると考えています。
もちろんこれは各人の気持ちの問題であり、カビの生えたパンにジャムを付けただけの食事をする人生でストレスを感じない人（保有資産3億8000万円）もいます。
開封前まではともかく、一旦開封したら、冷蔵庫にいれておかないと危ない、と痛感しました。
しかたがないので、カビの生えた部分は確実に取り除くよう、大きめにカットして、残りを食べました。
http://blog.livedoor.jp/mushoku2006/archives/51286319.html
http://blog.livedoor.jp/mushoku2006/archives/51286319.html
消費期限が切迫している食パンは、買ったらすぐに冷凍庫に入れないとダメだ（ご飯やパンを冷蔵庫に入れるとデンプンの劣化が急速に進む）し、カビが生えたパンを食べると健康被害を招くリスクがある（目視で取り除いてもトーストしてもカビ毒は残っている）ということをコメントしようと思ったのですが、ログインを要求されたので諦めました。
https://twitter.com/zennoh_food/status/1306187592426168320?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1306187592426168320%7Ctwgr%5E%7Ctwcon%5Es1_&ref_url=https%3A%2F%2Fnlab.itmedia.co.jp%2Fnl%2Farticles%2F2009%2F19%2Fnews018.html
カビは食品に付着し、増殖する過程で様々な化学物質（代謝産物）を作り出します。この中で、微生物の増殖を抑えるものは抗生物質とよばれ、ヒトや動物の治療等に役立っています。一方で、カビの種類によっては、ヒトや動物に健康被害をもたらす有害な化学物質を産生します。カビが産生する代謝産物のうち、ヒトや動物に毒性を示すものは、カビ毒（マイコトキシン：mycotoxin）とよばれています。この中にはヒトや動物の肝臓、腎臓、胃腸等に障害を与え食中毒等を引き起こしたり、強い発ガン性を示すものがあります。
これまで発見されたカビ毒のほとんどは熱に強く、環境の変化や加熱等によりカビが死滅したあとも食品中に残存する場合が多く、除去することが困難です。現在、300種類以上のカビ毒が知られています。
ただ、mushoku2006さん（保有資産3億8000万円）はお金がなくて嫌々ながらカビが生えたパンにジャムを塗って食べているのではなく、お金を使いたくないから嬉々としてカビが生えたパンにジャムを塗って食べています。
この考え方の違いが極めて重要であり、後者のように考えているmushoku2006さんはお金についてストレスフリーなリタイア生活を満喫しているわけですね。
初めてコメントさせていただいます。
返信削除私も以前mushoku2006さんに、主さん同様のコメントをしたことがあり、その時の返信もご想像の通りでした。
あんなに金を増やしても一切贅沢する気は無いらしく、もはや何を目的に生きているのか理解できる人はほぼ居ないと思いますが、本人が良ければ良いので半ば呆れながらブログをたまに覗いています。
超ケチなのに、甥のお年玉に10万もあげる提案を親に相談するくだりがあり面白かったですｗ
食費をケチりすぎて必要な栄養が不足すれば、
返信削除医療費が嵩むリスクがあります。
ヤマゲン先生は評論家という仕事が好きで、65才でフリーランスになっても仕事がある。好きな事だけしてお金が入ってくる日々。
返信削除この状況の人に、守銭奴型でも何でも、リタイアしたいという人の気持ちは分からないでしょうね。記事で言うところの「本人に工夫がないのだから、仕方がありません」と切り捨てられて終わり。
ヤマゲン先生は良くも悪くも「経済評論家」ですね。ストレスや生き方などは、カウンセラーや精神科医など、心理面の専門家に聞くのが良いと感じた記事でした。
先日、あるブログでFIREを伝える人がいました
返信削除50代半ばか後半の人で確か金融資産は1億6千万程度だったかと思います
会社を辞めた後の諸手続きの中で「役所で年金の全額免除の申請をした」という記述があったので私は大きな違和感があり「年金免除は支払い困難な人のための制度であり金融資産を十分に有する人は世代間扶養が本旨の年金は支払う義務がある」とコメントしたところ後日「他人に言われても私の考えは1ミリも変わらない」などと公開投稿がありました
まるでFIREの既定路線であるかのようなステレオタイプの投稿とそのセコさにウンザリしたものです
FIRE人にも色々いますが、少なくとも私は経済的にギスギスせず、社会的義務を果たしながら寄付等の社会貢献も行い、子育てにまつわる苦労も甘受しながら人生行路を楽しみたいと思っています
コメントありがとうございます。
返信削除＞私も以前mushoku2006さんに、主さん同様のコメントをしたことがあり、その時の返信もご想像の通りでした。
カビパンはやめたほうがいいと思うんですけどね。
整腸剤を常用しているのはカビパンのせいじゃないかと心配しています。
＞食費をケチりすぎて必要な栄養が不足すれば、医療費が嵩むリスク
野菜をもっと食べてほしいところです。
＞ヤマゲン先生は評論家という仕事が好きで、65才でフリーランスになっても仕事がある。好きな事だけしてお金が入ってくる日々。
ヤマゲン先生のこれまでのご苦労が報われて良かったなと思っています。
＞「年金免除は支払い困難な人のための制度であり金融資産を十分に有する人は世代間扶養が本旨の年金は支払う義務がある」
免除や減額が認められない人は満額支払をする義務がありますが、免除や減額が認められた人が満額支払をする義務はありません（保有資産の有無や支払の困難性は免除や減額の要件ではありません）。
無収入でリタイア生活ができる人は、資産形成をする過程で既に多額の税金を納めているでしょうから、私は、国民年金の免除や減額申請ができる人がしたとしても一向に構わないと考えています。
日本年金機構によると国民年金保険料免除制度とは「国民年金保険料を納めることが経済的に困難な場合」に申請する制度だと定義しています
削除したがって「支払の困難性は免除・・の要件ではありません」とする貴殿の記述は事実誤認と思われます
また、「無収入でリタイア生活ができる人は、資産形成をする過程で既に多額の税金を納めているでしょうから・・」という仮説については単なる憶測であり何ら根拠に基づくものではありません
よしんば当人がFIREするまでの過程で仮に平均以上の税金を納めてきたという事実があったとしても、そのことと全額免除とは全く別の話です
免除申請の承認基準が「収入の減少や失業等」とされておりFIRE（意味合いとしては「失業」とは言い難い）した人が申請すれば承認されるという実態があり違法とは言えないまでも、老齢年金を受け取る際に2分の1（税金分）受け取ることを狙って免除申請をすると言うのは極めて下品だと、私は言っているのです
この10数年の株式市場の動向によってFIRE民は増え、目指す人も増えているようですが、私欲のためなら「違法」でさえなければ何でも有りという思考ではなく、ブログ等で発信する際は現行制度の理念と趣旨を弁えたうえで発信して頂きたいと思います
コメントありがとうございます。
返信削除＞日本年金機構によると国民年金保険料免除制度とは「国民年金保険料を納めることが経済的に困難な場合」に申請する制度だと定義しています
この定義は間違っています。
下記の条文の規定のとおり、支払の困難性は減免の要件ではありません。
国民年金法90条1項
次の各号のいずれかに該当する被保険者等から申請があつたときは、厚生労働大臣は、その指定する期間に係る保険料につき、既に納付されたものを除き、これを納付することを要しないものとし、申請のあつた日以後、当該保険料に係る期間を第五条第三項に規定する保険料全額免除期間に算入することができる。
1号 当該保険料を納付することを要しないものとすべき月の属する年の前年の所得が、その者の扶養親族等の有無及び数に応じて、政令で定める額以下であるとき。
＞「無収入でリタイア生活ができる人は、資産形成をする過程で既に多額の税金を納めているでしょうから・・」という仮説については単なる憶測
我が国の所得税は超過累進課税ですから、同じ生涯所得金額であっても、短期で形成した人のほうが長期で形成した人よりも多額の所得税を支払っています。
＞免除申請の承認基準が「収入の減少や失業等」とされており
間違っています。
減免の基準は所得のみであり、収入の減少や失業といった事情がなくても単純に所得が基準を満たせば免除されます（なお、失業したときは「特例免除」という通常の免除とは別の制度があります）。