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【先頭固定】誰でもできる超カンタン投資術(2026.1)

本稿は、当ブログ(「 たわら男爵のインデックスファンド投資術 」)及び旧ブログ(「 40代でアーリーリタイアしたおっさんがたわら先進国株でベンツを買うブログ 」)の集大成として、何らの知識がなくても実践できる資産形成の具体的なやり方をお伝えするものです(この記事の後で カテゴリ ...

2023年10月31日火曜日

マネックス証券、超々低コスト全世界株ファンドへの投信残高ポイント付与を開始(=SBI証券と同率)

マネックス証券は、2023年11月1日、超々低コスト全世界株ファンドに対する投信残高ポイント付与を開始します。







※よろしければ、次の記事もご覧ください。

●【入門講座⑨】指数のライセンスフィー
https://tawaradanshaku.blogspot.com/2023/10/blog-post_31.html

【入門講座⑨】指数のライセンスフィー

インデックスファンドは、特定の指数(=インデックス)をベンチマークとし、その指数に連動する運用を目指します。

指数を作成するのは指数提供会社です。運用会社は、指数提供会社に使用料(=ライセンスフィー)を支払うことで、その指数の使用が可能になります。
指数のライセンスフィーは、一般的には運用会社が負担します。運用会社は、信託報酬の一部である運用会社報酬を受け取り、指数のライセンスフィーを含む様々な費用を支払います。指数のライセンスフィーが運用会社報酬を超えると赤字となり、当該インデックスファンドが売れれば売れるほど運用会社が損をすることになるため、「運用会社報酬 >指数のライセンスフィー」ということになります。

しかし、コスト競争の激化により、信託報酬は税込0.05775%の水準まで下がりました。既に全世界株ファンドの分野は0.05775%が当たり前になり(トレーサーズオールカントリーはじめてのNISAオールカントリースリムオールカントリー)、現在は米国株の分野に0.05775%の波が押し寄せつつありますニッセイ・S米国株式500へのスリムS&P500の対抗値下げを待っている状態)。

信託報酬が0.05775%だと、運用会社報酬は0.01925%になります。運用会社はここから指数のライセンスフィーを支払うわけですが、指数のライセンスフィーはいったい幾らなのでしょうか。
信託報酬を税込0.05775%の水準に引き下げるきっかけを作ったトレーサーズオールカントリーが指数のライセンスフィーを運用会社負担にすることができずファンド負担にしたことからも、運用会社報酬0.01925%は指数のライセンスフィーを支払えるかどうかのギリギリのラインであるようにも思えます。


2023年10月30日月曜日

信託報酬0.0586%のS&P500ファンド、マネックス証券専売品で登場(11/17~)

マネックス証券は、ブラックロック社と連携し、米国ETF(IVV)を買うだけファンド「つみたてiシェアーズ 米国株式(S&P500)インデックス・ファンド」を信託報酬0.0586%で新規設定します。






※よろしければ、次の記事をご覧ください。

●「はじめてのNISA」シリーズ、信託報酬はもう引き下げない(野村アセット社長)
https://tawaradanshaku.blogspot.com/2023/10/nisa_30.html

「はじめてのNISA」シリーズ、信託報酬はもう引き下げない(野村アセット社長)

本日発売の「週刊ダイヤモンド 2023年11月4日号」で、新NISAの特集記事「まだ間に合う 新NISA徹底活用」が組まれています。24頁~49頁まで内容が盛りだくさんです。


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