40代でアーリーリタイアしたおっさんが、誰でも簡単に真似できるインデックス投資術について、その全てを惜しみなく無料で公開します(カテゴリ「誰でもできる超カンタン投資術」「入門講座」は必見です)。
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【先頭固定】誰でもできる超カンタン投資術(2024.3)
本稿は、当ブログ(「 たわら男爵のインデックスファンド投資術 」)及び旧ブログ(「 40代でアーリーリタイアしたおっさんがたわら先進国株でベンツを買うブログ 」)の集大成として、何らの知識がなくても実践できる資産形成の具体的なやり方をお伝えするものです(この記事の後で カテゴリ ...
2024年12月21日土曜日
「SBI・SCHD」、596億1200万円でスタート
2024年12月19日木曜日
dカード投資(マネックス証券)、全てのdカードが対象に(12/21~)
マネックス証券は、dカード決済による投信積立サービスについて、2024年12月21日17時から全てのdカードに拡大する旨を発表しました。
2024年12月18日水曜日
2024年12月15日日曜日
新NISAの「年初一括投資」を設定しました
私は、新NISAの生涯投資枠1800万円を最短(2024年から2028年の5年×360万円)で埋めるべく、2024年1月のスタート時から年初一括投資をしています。
正確に言うと、つみたてNISAがスタートする直前の2017年12月18日に
●つみたてNISAは年初の一括投資で骨までしゃぶろう
http://tawaraotoko.blog.fc2.com/blog-entry-702.html
【参考】
●SBI証券で新NISAの「年初一括投資」の設定をしました
https://tawaradanshaku.blogspot.com/2023/11/sbinisa.html
2024年12月12日木曜日
SBI・V・S&P500、純資産額2兆円に到達
2024年12月11日水曜日
2024年12月10日火曜日
「SBI・SCHD」、初日に150億円を集める
12月6日の初日だけで150億2000万円を集めたとのことです。
●【正式発表】スリムS&P500、0.0814%(実質0.07713%)に信託報酬を引き下げ(2025.1.25~)
https://tawaradanshaku.blogspot.com/2024/12/sp50000814.html
【正式発表】スリムS&P500、0.0814%(実質0.07713%)に信託報酬を引き下げ(2025.1.25~)
「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」が信託報酬を引き下げます。
※正式発表されました。追記をご覧ください。
2024年12月8日日曜日
積立設定の締切日、スリムオルカンは12/20、スリムS&P500・たわら先進国株は12/23
今年も残すところ1か月を切りました。
NISA口座の投資可能枠には年360万円(つみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円)という上限があることから、2024年の投資可能枠が余っている人はいつまでに注文しなければならないのか、2024年の年初一括投資を考えている人はいつから注文することができるのかが気になっていることだろうと思います。
私も気になっており、NISA口座があるSBI証券に確認しようと思っていたところ、日経新聞が解説記事を掲載していました。
2024年12月6日金曜日
12月のお得情報
【参考】
●これが私の決済方法(2024.12)
https://tawaradanshaku.blogspot.com/2024/12/202412.html
しかし、楽天ペイよりもお得なキャンペーンを開催しているときはそちらを利用しています。
今月もお得なキャンペーンがいくつか開催されていますので、ご紹介します。
2024年12月4日水曜日
【預金革命】PayPay銀行、普通預金の金利を2.0%に
PayPay銀行は、本日、普通預金の金利が2.0%になるサービスをスタートし、「預金革命」と名付けました。
※よろしければ、次の記事もご覧ください。
●【ふてほど】岸田文雄「NISAはやっていない」
https://tawaradanshaku.blogspot.com/2024/12/nisa.html
【ふてほど】岸田文雄「NISAはやっていない」
我々にとっての岸田文雄・前総理の最大の功績と言えば、生涯投資枠1800万円の新NISAを新設したことです。
しかし、残念ながら岸田さんはNISAをやっていないそうです。
2024年12月2日月曜日
2024年12月1日日曜日
松井証券のJCBカード投資、「アクティブファンドを志向する富裕層」がターゲット
興味深い記事が公開されています。
●松井証券×JCBが挑むクレカ積立 赤字は避けられないのに、なぜ勝負するのか
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2411/30/news065.html